未来プロジェクト～次世代リーダー育成プログラム・ビジョン策定～
組織の持続的成長を支えるためには、今後の我が社を担う次世代リーダーの育成が欠かせません。（※次世代リーダー…10年後、20年後に経営の中核となる人材）
本プログラムでは、未来志向・創造力・主体性を備えたリーダーを育てるとともに、10～20年後の自社のありたい姿をバックキャスティングで描き、ビジョン策定に取り組みます。
そのプロセスを通じて、参加者は自社の未来を「自分ごと」として捉えるようになり、組織変革に対する主体的な意識と行動が促されていきます。
対象者
こんなお悩みありませんか
次世代リーダーに、自社の将来を自分ごととして捉えられるようになってほしい
当事者意識を持ち、自ら考え行動する力を養います。将来の組織を担う一人として、受け身ではなく、主体的に課題に向き合い、責任を持って取り組む姿勢を育てていきます。
リーダーとして、より高い視座や広い視野を身につけてほしい
組織の一部だけでなく、全体の動きや社会環境の変化、長期的な視点を踏まえて意思決定ができる力を育みます。あわせて、自社および自身のこれからのあり方を見つめ直す機会としても、リーダー育成に取り組みます。
変化の激しい環境の中で、変革を推進できる力を高めてほしい
環境の変化に受け身で対応するのではなく、未来を見据えて課題を捉え、必要な変化を自ら起こしていく力を培います。ビジョンの実現に向けて、チームや組織を巻き込みながら行動を促す推進力が身につきます。
プログラム概要
10～20年後の自組織のありたき姿を描き、そこから逆算して、実現に向けた当面3カ年のロードマップと実行計画を具体的に考えるプログラムです。この取り組みを通じて、変革推進リーダーとしての影響力を磨きます。
※本プログラムの目的は、成果物（アウトプット）を出すことも重視しますが、それだけではありません。
将来を見据えて考える過程の中で、当事者意識やリーダーとしての姿勢を育てることを重視しています。そのため、トップのコミットメントや上司の支援、社内広報など、組織全体で育成に関わることが成功の鍵といえます。
主な内容
バックキャスティングで、自組織の将来を描き、目指すべきビジョンやビジョン実現のために何をすべきかの施策を検討します。
未来プロジェクトの進め方：バックキャスティング
未来プロジェクトは、バックキャスティングを用いて検討を進めます。バックキャスティングとは、将来のありたき姿を描き、そこから遡って現在の打ち手を検討する手法です。1～3年後ではなく、10～20年後といった遠い将来を軸に考えることで、イノベーションがうまれやすくなります。以下、ABCDの４つのステップで進めます。
MDCVSの検討
組織運営の上位概念（MDCV）と戦略（S）に関するフレームワークとして、本取り組みではMDCVSの考え方を活用します。社員一人ひとりが、日々の職場での仕事に意義を感じ、誇りを持って取り組むためにも、こうした組織の存在意義や使命感を明確化・共有化する事が重要になります。
MDCVSは
- 組織の方向性を決める「大前提」となる
- 日々の仕事に「誇り」や「意義」を持たせることができる（心に火をつける）
- 多様な価値観を持つメンバーの「求心力・一体感の源」になる
プログラムの特徴
将来だけではなく、現状も確認する
将来像をただ考えるだけではなく、現状はどうなっているのか、どのような歴史の上に今が成り立っているのかをしっかりと確認することからはじめます。社内の先輩に聞いたり、社史を確認したりして、自ら情報収集を行います。
部分ではなく全体を考える
将来に起こることが想定されている社会・経済・環境・技術の変化をふまえて、働き方や価値観の変化、組織としての在り方について、相互の関連性をトータルシステムで捉えて検討します。
変えてはならないこと、変えなければならないことを明確化する
何でも変えることがいいわけではありません。大切に受け継いでいくこと、変えないことの議論を踏まえて、変えなければならないことを明確にします。
本業の延長だけでなくビジネスそのものを問い直す
数年後の環境変化を想定した際、従来の仮説と今の事業でかならずしも生き残れるとは限りません。既存事業のイノベーションに加え、 ワクワクするような新規ビジネスやビジネスモデルの創造も視野に入れて検討します。
社会の持続可能性と地球環境を考える
世界人口の増加、資源・エネルギーの枯渇、地球環境の加速度的悪化、経済的格差の拡大などが考えられます。持続可能な社会の実現に貢献する （環境対策と経済性の両面）、サステイナブル戦略についても考えます。
上記を前提に、自分達の言葉で、自分達の思いをのせて、自分達がチャレンジして取り組めることを検討します。
展開イメージ
対象者：
次世代リーダー層 10名前後
※選抜方法はトップ（役員）推薦が基本ですが、状況により自薦も検討します
実施期間：
6カ月～8カ月（月1回×6～8回）
展開ステップ
※検討期間や内容は、各社のご状況やねらいに応じて柔軟に設計いたします
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