Future-Fit ビジネスベンチマークとは、サステイナブル経営を推進するためのKPIツールです。サステイナブル経営に取り組む企業のパフォーマンスを、環境・社会・経済を包括する視点で評価することができます。

「Future-Fit：未来に適合する」という名称の通り、ビジネスが地球環境と社会に負荷を与えず、さらに回復するような影響を発揮できる存在となることで、将来も持続可能な企業になるための具体的な指針を与えてくれるものです。

英国に拠点を置くFuture-Fit財団がツールの開発・普及をしています。ベースとなっている考え方は国際NGOナチュラルステップが提唱する「持続可能性4原則8項目」^※で、多くの科学者、企業、投資家等と何年もの議論や実践を経て実用化されています。

SDG Compassではアウトサイド・インのアプローチを推進する取り組みの１つとして、SBT（科学的根拠に基づいた目標設定）と並んで、目標設定のツールとして紹介されています。国連グローバル・コンパクトも、このツールの有効性を公式に認めています。

Future-Fit ビジネス・ベンチマークを活用するためのガイドブックである「メソドロジーガイド」は、無償でダウンロードが可能です。

※ ４つの持続可能性原則とは、①自然の中で地殻から掘り出した物質の濃度が増え続けない、②自然の中で人間社会が作り出した物質の濃度が増え続けない、③自然が物理的な方法で劣化しない、④人々が自らの基本的ニーズを満たそうとする行動を妨げる状況を作りだしてはならない。（具体的には健康・影響力・能力・公平・意味/意義）（https://www.bcon.jp/keywords/4rule/を参照）

Future-Fit ビジネス・ベンチマークでは、目指すべき未来像を実現するためには、まず、各企業の存在が人類や地球に悪影響を及ぼさないことが必要であると考えます。

そのために業種や製品に関わらず全ての企業が最低限「取り組むべき行動」として、「ウェル・ビーイングを増進させる」「自然を尊重する」「資源を最適化する」「社会を強化する」という４つのカテゴリーに関する23の損益分岐ゴール（Break-Even Goals）を設置しています。ここでいう「損益分岐」とは経済的なものではなく、企業の社会的および環境的パフォーマンスのしきい値です。

また、「取り組むべき行動」の他、「取り組める行動」として24のポジティブな取り組みを提示しています。これは、他社が損益分岐ゴールを達成するのを支援することも含んでいます。なお、ポジティブな影響と悪影響が相殺されることはほとんどないとされるため、ポジティブな取り組みだけに取り組むことは奨励されていません。したがって、企業はまず損益分岐ゴールの23項目に優先して取り組むことが求められます。

損益分岐ゴールは、各ゴールにつき、１つまたは複数の指標があり、達成度をパーセンテージで算出できます。例えば、損益分岐ゴールの「エネルギーが再生可能資源に由来している」は１つの指標でなりたっており、「報告期間の総エネルギー消費量（E_T）」のうち、「再生可能資源に由来するエネルギー消費量（E_R）」をパーセンテージで算出します（E_R/E_T）。

Future-Fit ビジネスベンチマークは多くの企業・投資家に使ってもらえるよう無料で公開されています。日本では（株）ビジネスコンサルタントが日本語に翻訳しオンラインで公開するとともに、各企業が使いこなすためのコンサルティングサービスを行っています。