「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」の基礎と特長

「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」は、あらゆる業種の企業が、サステイナブル経営を実現するための取り組みに活用できるツールです。
英国に拠点を置くFuture-Fit財団が開発・普及を進め、国連グローバル・コンパクトや、サステナブル・ブランドといった国際機関が認める世界的な基準となっています。

このコラムでは「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」の基礎となっている考えや理論、そして活用方法についてご紹介します。

目次

    基礎1:持続可能性4原則・8項目

    「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」は、ビジネスが地球環境と社会に負荷を与えず、むしろ回復と持続性を助ける存在となることで、将来においても必要とされる企業になるための具体的な指針を与えてくれるツールです。

    「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」の基礎となっているのは、国際NGO The Natural Step(TNS)を設立したカール=ヘンリック・ロベール博士が提唱した「持続可能性4原則・8項目」です。

    持続可能性4原則

    1. 持続可能な社会では、自然の中で地殻から掘り出した物質の濃度が増え続ける活動に加担しない
    2. 持続可能な社会では、自然の中で人間社会が作り出した物質の濃度が増え続ける活動に加担しない
    3. 持続可能な社会では、自然が物理的な方法で劣化する活動に加担しない
    4. 持続可能な社会では、人々が自らの基本的ニーズである「健康」「影響力」「能力」「公平」「意味・意義」を満たそうとする行動を妨げる状況を作り出す活動に加担しない

    この持続可能性4原則に基づいて考え出されたのが「持続可能な未来に適合する(Future-Fitな)社会」が持つ8つの特性です。

    「持続可能な未来に適合する(Future-Fitな)社会」8つの特性

    1. エネルギーは再生可能で、全ての人が利用できる
    2. 水は責任をもって取水され、全ての人が利用できる
    3. 廃棄物は存在しない
    4. 天然資源はきちんと管理され、コミュニティ、動物、生態系を守る
    5. 環境が汚染されることはない
    6. 人々には充実した人生を送る力と機会がある
    7. 人類という物理的存在は生態系とコミュニティの健全性を守る
    8. 社会規範、グローバル・ガバナンス、経済成長はFuture-Fitnessの追求を促進する

    基礎2:「システム価値」という価値観

    Future-Fitな社会に適応した企業になるためには、新しいビジネスの価値観が必要です。企業はこれまでの「株主価値」や「共有価値」を超えた考え方で「システム価値」を創造し、社会に貢献しなくてはなりません。

    基礎3:8つの特性に即した23の損益分岐ゴール

    23の損益分岐ゴール(Break-Even Goals)
    23の損益分岐ゴール(Break-Even Goals)
    出典:Future Fit Foundation
    Future-Fitメソドロジー・ガイド Release 2.3

    「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」は全ての企業が必ず「取り組むべき行動」を示して、前述した「持続可能な未来に適合する(Future-Fitな)社会」の8つの特性に即した23の損益分岐ゴール(Break-Even Goals)を設置しています。

    ここでいう「損益分岐」とは経済的なものではなく、企業の社会的および環境的パフォーマンスのしきい値(必須目標)です。

    それぞれの損益分岐ゴールには、1つまたは複数の指標があり、達成度をパーセンテージで算出することができます。

    例えば「自然を尊重する」というカテゴリーに関する損益分岐ゴールである「エネルギーが再生可能資源に由来している」には1つの指標があり、「報告期間の総エネルギー消費量(ET)」のうち「再生可能資源に由来するエネルギー消費量(ER)」をパーセンテージで算出します(ER/ET)。

    また「取り組むべき行動」にくわえて、24の「ポジティブな取り組み」も提示しています。これは環境・社会に対して、より良い影響をもたらすような取り組みのことです。例えば「サプライヤーのパフォーマンスの改善」「有益な製品の提供」「Future-Fitを目指す市場や組織力の強化」などが挙げられます。

    しかし、ポジティブな影響と悪影響が相殺されることはほとんどないため、企業はまず損益分岐ゴールの23項目に至る「取り組むべき行動」に取り組むことが求められます。

    特長1:「ビジネスの言葉」で理解し、実行できる

    「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」は自然科学と社会科学に基づいており、「持続可能な社会における、あるべきビジネスの姿」を基準点としています。企業としての取り組みに特化し、ビジネスの場で利用される言葉で説明されているため、サステイナビリティの専門家でなくとも、何に取り組むべきかをはっきりと理解し、行動することができます。

    例えば、以下のような取り組みに生かすことができます。

    1. ビジネスの言葉でサステイナビリティを理解する
    2. マテリアリティ分析や、長期的で科学的に正しいサステイナブル目標の設定
    3. ステークホルダーの巻き込みと、具体的アクションの創出
    4. サステイナビリティに関するレポーティング

    サステイナビリティへの取り組みについて正しい方向性と進捗状況を常に確かめ、さらに「より良いビジネス」の創造にも活用できます。

    特長2:あらゆる企業が利用でき、比較ツールとして活用できる

    ビジネスの規模や、業種などに関わらず、あらゆる企業が使用できるツールです。

    「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」を基に社会的・環境的コミットメントとその進捗状況を計測することで、他社との客観的な比較が可能です。レポートを発表し、アドバンテージを示して自社の先進性をアピールすることも、あるいは今後の課題や達成目標を明確にすることもできるでしょう。

    SDGsとの関連性も明示されており、TCFD(気候変動関連財務情報開示タスクフォース)に基づくレポーティングなど、ESGにも応用可能なツールです。

    Future-Fit ビジネス・ベンチマークを導入するには?

    BConは、日本で唯一のFuture-Fit財団認定パートナーです。各企業での導入をサポートするとともに、日本国内での普及を進めるため、Future-Fit ビジネス・ベンチマークに関する一連のガイドブックの日本語翻訳を担当しました。「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」の導入・活用方法について、ぜひご相談ください。

    なお、「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」を活用するためのガイドブックである「メソドロジーガイド」は、無償でダウンロードが可能です。こちらのボタンからお申し込みください。

    メールマガジンを登録

    組織開発や人材開発の最新の情報やソリューションのご案内をお送りしています。

    「Future-Fit ビジネス・ベンチマーク」についてのお問い合わせはこちらから

    お問い合わせ

    オススメのコラム

    リーダーなら知っておきたい「論語」のエッセンス

    リーダーとして大切なこと。それは人間力が備わっていることだとよく言われます。弊社でも、リーダー育成の要は人間力にあると考えています。

    そこで、私たちは人間力を高めるヒントを古典から学びたいと考え、陽明学者であり哲学者であった安岡正篤の孫であり、道徳評論家の安岡定子先生をお招きし、論語について教えていただきました。

    「リーダーの要諦」をテーマに、論語から読み取れる、よきリーダーになるための3本の柱とは何か、そして孔子が語った言葉の意味や背景ついて語ってくださった安岡先生の講演を2回にわたってご紹介します。

    本当のSDGs経営にシフトしよう! 発想を変える、3つのポイント

    SDGs経営を実現するためには、SDGsのゴールに紐づけて事業のポジティブな面だけを整理・評価するだけでなく、地球環境や社会に与えてきたネガティブな影響も客観的に把握することが求められます。

    そしてサステイナビリティの実現に向けて自社が解決すべき課題を特定することが重要です。

    このコラムでは、あらゆる企業にとって重要な課題であり、新たな成長戦略ともなる「本当のSDGs経営」実現に向けた3つのポイントをご紹介します。

    人気のコラム

    ~コロナ禍を乗り越えるための知恵とエール~ 世界の専門家からのメッセージ② マーティン・リッチ氏

    不確実なことに満ちている世界で、企業のリーダー、市民、政治家、医療従事者など皆が動揺しながらも、なんとか踏ん張ろうと努力しています。
    BConでは多様な人たちと共に、それぞれの専門性や強みを活かし、力を合わせることで、人類が対処すべき難局を乗り越えていきたいと願っています。

    そこで、特に私たちと関わりのある研究者や専門家からその知恵を、そしてエールを送って頂きました。
    日本および世界の人々を勇気づける、または活動を方向付ける助けになるメッセージを発信していきます。

    人材育成とは何か?職場における効果的な育成手法:1on1ミーティング

    自社、自職場にあった人材育成とは何か?
    人手不足、働き方改革、多様な働き方の広がりなど組織内の状況が大きく変化している中で、改めて人材育成を考え直す組織が増えています。そこで今回は、人材育成について整理して、再検討するための情報をご案内します。
    また合わせて、昨今注目されている人材育成手法:1on1ミーティングについて、実践者の声も交えてご紹介します。

    ※「1on1ミーティング」は、ヤフー株式会社の登録商標または商標です。