「新入社員研修で、どんなグループワークを取り入れるべきか迷っている」「毎年同じ内容になってしまい、ネタ切れで困っている」そう感じている研修ご担当者の方も多いのではないでしょうか。
グループワークは、知識を定着させるだけでなく、主体性・チームワーク・コミュニケーション力など、社会人に必要なスキルを実践的に学ぶための重要な手段です。しかし、目的に合わないワークを選んでしまうと、ただの「作業」や「遊び」で終わってしまうことも少なくありません。
本コラムでは、新入社員研修で効果的に活用できるグループワークのネタを目的別に20個ご紹介します。
「あれ、ちょっと思っていたのとは違うかも…」そんな気持ちを抱える新入社員は、全体の56.8％※1にのぼることが分かっています。
この「ギャップ」には、良い意味で予想外の経験もあれば、期待と現実のズレによる戸惑いといったネガティブなものも含まれています。前向きなギャップは、職場への適応やモチベーションの向上につながることもありますが、特にネガティブなギャップは、理想と現実の落差によって「リアリティショック」を引き起こす原因となることがあります。これは、早期離職や意欲の低下にもつながりかねません。本記事では、新入社員が直面するリアリティショックの段階を順に解説し、それぞれの対処法をご紹介します。新人育成のヒントとして、ぜひご活用ください。
近年、新入社員の定着や早期戦力化が課題となるなかで、「OJTトレーナーの育成」は重要性を増しています。一方で、社内任せでは指導の質にばらつきが出やすく、限界を感じる企業も少なくありません。
取り組みを通じて各社からお伺いするのは、「指導の型」を身につけたOJTトレーナーが育つことで、新入社員の定着・成長に確かな効果が表れるということです。
本コラムでは、OJTトレーナーの基本的な役割や仕事内容に加え、適任者の条件、育成の進め方、外部支援の活用ポイントまでをわかりやすくご紹介しています。新入社員の定着と育成力の強化に向けた第一歩として、ぜひお役立てください。
一般的に新入社員研修といえば、ビジネスマナーや敬語の習得が中心と思われがちです。しかし本来の目的は、マナーを通じて信頼関係を築く力や、組織の一員としてふさわしい行動を身につけることにあります。
「なぜマナーが必要なのか」という背景から理解することで、表面的な知識にとどまらず、行動につなげることができます。
本記事では、新入社員がビジネスマナーを「信頼を得る技術」として身につけるための、研修設計ポイントやカリキュラム例をご紹介します。
従業員エンゲージメントを高めたいと考えたとき、まず大切なのは、今の状況をきちんと把握することです。ただ、「何を指標に現状把握すればいいのか」と迷う方も多いのではないでしょうか。目に見えにくいエンゲージメントだからこそ、適切な指標で丁寧に捉えることが大切です。今回は、これまでに約9万人が活用してきた、エンゲージメントを測るための7つの指標をご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
働く人たちに、もっとやりがいや誇りを感じてほしい、活気ある職場にしたいという課題意識から、「ワークエンゲージメント」への注目が高まっています。
この記事では、ワークエンゲージメントを高める方法を個人・マネージャー・組織に焦点を当ててご紹介します。また、自組織ではどのような切り口からワークエンゲージメント向上に取り組むのが適切かを検討する際に役立つ「仕事の要求度ー資源モデル」もご紹介します。
近年、優秀な人材の定着、生産性の向上、そして持続的な組織成長を目指す上で、「従業員エンゲージメントの向上」は多くの企業にとって不可欠なテーマとなっています。
本コラムでは、エンゲージメントが高い企業に共通する7つの特徴と、それらを踏まえて今後取り組むべき具体的な実行ステップをご紹介します。
近年ますます顕著になっている人手不足を背景に、多くの組織が人材獲得に力を入れています。その中でも新卒採用は年々難しさを増し、せっかく採用できた人材の早期定着と活躍支援が、人事部門においても管理職・先輩社員においても、重要な課題となっています。
こうした背景を踏まえ、ビジネスコンサルタントでは2025年度より新入社員アンケートを刷新し、調査を実施しました。弊社独自の「適応モデル」に基づき、新入社員が組織に早く適応し、成長していくために、自身の現状をどのように認識しているのか、そして組織・上司・同僚に対してどのような期待を抱いているかを把握できる内容となっています。
本コラムでは、調査結果の一部を抜粋し、全体傾向についてご紹介します。
企業の成長と成功の鍵は、優れた経営戦略にあります。しかし、その戦略を実現するためには、人事戦略との緊密な連携を欠かすことはできません。
経営戦略と連動した人事戦略を策定するためには、自社が置かれている経営環境や社内の状況などを押さえておく必要があります。
本コラムでは、変化が急激な時代において、人事部門が経営層から期待される役割と、経営戦略を達成するために人事戦略を策定するメリットや、押さえておくべきポイントをご紹介します。
お客さまの課題に合わせて最適なソリューションをご提案いたします。お気軽にご相談ください。
問い合わせをする