背景：再成長のために求められた組織変革

近年、多くの企業にとって従業員エンゲージメントの向上が共通の課題となっています。しかし、対策の第一歩としてサーベイを実施するものの、具体的なアクションにつなげることができず「やりっぱなし」になっている組織も少なくないようです。

日々の業務に追われる現場で、サーベイの結果から課題を捉えて改善施策に落とし込み、継続的に取り組むことの難しさは容易に想像できます。また職場のリーダーや管理職に、チームを改善へと導く余裕や具体的なスキル、ノウハウが不足していることが原因となっているケースもよく見られます。

そうしたなかにあって、株式会社フジ・スポーツ＆フィットネス（以降、FSF社）での取り組みは、サーベイの結果を組織の成長に活用した、優れた事例といえます。

2014年に設立して以降、順調に成長を続けていたFSF社でしたが、2020年以降のコロナ禍をきっかけに厳しい事業環境に置かれます。やがてコロナ禍が収束した2024年、再び成長を目指したものの、社員の離職が増加傾向にあることが重要な課題の一つになっていました。また各店舗運営は、本社機能を担う本部の主導（指示）で推進されることが多く、店舗側は受け身になりがちで、自律的な運営を強化したいという課題もありました。

そこで同社が取り組んだのが、職場のチームづくりや従業員エンゲージメントの向上であり、自律的な店舗運営の土台となるマネジメントの基本を立て直すことでした。各店舗の運営を担う管理職（店長、副店長層）がマネジメントスキルを体系的に学ぶ機会を設けるとともに、サーベイによって自社の現状・課題を客観的に捉え、現場主導で改善のPDCAを回す組織を実現する「エンゲージメントサーベイを活用した組織変革プログラム」の導入でした。

2024年：サーベイを改善のプロセスへとつなげる

初年度となる2024年は、現場の要である店長層にフォーカスを当てて取り組みがスタートしました。最初のステップとして、BCon®が独自に開発した、7分野・21項目で従業員エンゲージメントを可視化する「エンゲージメント21（E21）」サーベイを実施し、組織や職場に対する従業員の認識をデータとして定量化しました。

サーベイ結果に向き合う姿勢が成功の鍵に

FSF社が導入したBCon®の「エンゲージメントサーベイを活用した組織変革プログラム」は、まず組織の現状を丁寧に把握することからスタートしました。

サーベイ（E21）によって、各店舗が関わるさまざまな課題が、具体的な数値として明らかになりました。厳しい評価にショックを受ける店長も少なくありませんでしたが、自店舗の現状を直視し、改善のプロセスを推し進める姿勢は、その後の取り組みを成功へと導く原動力となるものでした。

組織の体質を変えるという目的と並行して、同社ではミッション・ビジョンの再検討も行われ、新たなブランドコアとして「セルフアップ・サポート（自己実現のサポート）」を掲げました。このブランドコアを現場に浸透させ業績を向上させるためにも、その基盤となる「チームづくり」と「マネジメントのPDCAサイクルの定着」が不可欠でした。

社内外での研修で得た知見を、具体的な施策に落とし込む

サーベイ結果を基に「データフィードバック会議」を実施。各店長が自店舗のリアルなデータと向き合い、どのような問題があるのか、どこから介入（対応）すべきかを検討し、改善に向けた仮説を立てるためのプロセスです。

一方、経営幹部層はBCon®の公開講座「LEMS®（リーディング・エッジ・マネジメント・セミナー）」を受講。現場への本格的な展開に先立って、最新の組織開発・人材開発の知識や他社事例からマネジメントの原理原則を体系的にアップデートしました。

こうした取り組みを通して組織の現状と課題を明確にし、マネジメントに関する知見を充実させたうえで、具体的な解決策を職場に落とし込むための「マネジメント研修」を複数回実施しました。この研修での目的は「仮説を立て、やるべきことを決め、現場で実践し、また研修の場に持ち帰って振り返る」という実践的なPDCAサイクルを確立することでした。

2025年：副店長層の育成と、公開講座の活用

店長層の意識改革が中心となった前年に続き、2025年は店長を支える副店長層の育成が図られました。

前年の成果と、経年変化を測る継続的なサーベイの実施

2年目となる「エンゲージメント21（E21）」サーベイにより従業員エンゲージメントの経年変化を測定しつつ、副店長を対象とした4回にわたる研修を展開。次世代の管理職として「中堅社員に期待される5つの役割（仕事の推進役、職場の雰囲気づくり役、後輩の指導育成役、上司の補佐役、職場のパイプ役）」をテーマに、役割遂行に必要なチームワークやリーダーシップを体験的に学習しました。

初回の研修には店長も同席し、サーベイ結果のフィードバックを共に受けることで、店長と副店長が目線を合わせ、店舗ごとの課題解決に向けた二人三脚を促す工夫がなされました。

現場での実践を後押しする店長への継続支援

店長層に対しては、前年の学びを定着させるためオンラインでのグループコーチングを実施。

さらに、コンサルタントや本部社員が対象店舗を実際に訪問し、店長のスタッフへの関わり方やビジョン共有の場面を直接観察してフィードバックを行う「拠点OJT」も展開しました。研修で学んだことが現場のスタッフにまで浸透しているかを確認し、店舗ごとの課題解決と自律的なマネジメントの定着を現場レベルで支援する取り組みです。

現場での実践的なトレーニングによって店長のマネジメントスキルをさらに高めつつ、スタッフと課題を共有し、解決に向けたPDCAサイクルを回す職場づくりが進められたのです。

経営的視座を啓発するための公開講座「LEMS®」の活用

また、2024年度に経営幹部層が受講した「LEMS®」を、2025年度は店長や本部のマネージャー（営業部・管理部）など、選抜された管理職層も受講しました。管理職層の受講は、組織全体のマネジメント力をより重層的に高めることが目的です。

「LEMS®」の受講を通じて、経営幹部層と管理職層の間で組織開発や人材育成に関する共通言語が形成されました。施策の意図や方向性が共有されやすくなり、組織変革が着実に進んでいます。

2026年：成長の先に見えてきたもの

組織の変革、エンゲージメントの向上を図る施策は、現状と課題から目を背けず、組織的・継続的に取り組むことが重要であることはいうまでもありません。FSF社では、3年目の取り組みが始まりました。現場には確かな変化が表れ、組織としてさらに大きな変革、取り組みの成果が期待されています。

サーベイの結果が、組織変革を進めるための「共通言語」に

取り組みの当初から向上が期待されていた、管理職のマネジメントスキルは徐々に定着しつつあります。サーベイ結果を議論と検討の「共通言語」とすることで、店舗ごとに改善に向けた仮説を立て、やるべきことを決め、実践し、振り返るというPDCAのサイクルが現場のマネージャー層にまで浸透し始めていることが、本事例の最大のポイントです。

こうしたマネジメントの定着は、各店舗の運営、そしてスタッフ一人ひとりの行動を改善する好循環につながり、店舗見学者の入会率向上といった、具体的な事業成果としても表れ始めています。

またFSF社では、BCon®の研修で培ったPDCAの手法を応用してブランドコア浸透のための独自コミュニケーションツール「アクションノート」を自ら作成。振り返りを記入するページを多く設けるなどFSF社ならではの工夫が施され、現場での日々の業務において、実践と振り返りを継続的に支援する仕組みのひとつとなりました。

スコアの変動に現れる、組織としての成長

エンゲージメントサーベイのスコアは2024年度から2025年度にかけて上昇しましたが、2026年度には一部のスコアが低下する結果となりました。

こうしたスコアの変動は、マネジメントの基本が浸透し、従業員がより高い基準で職場を評価するようになったことで、これまで見えにくかった課題が明確になったことを示すものともいえそうです。FSF社としても、新たな取り組みの途中において数値が下がることを「健全な反応」として冷静に受け止めており、同社とBCon®が変化を前向きに捉える共通の視点を持っていることが、継続的な取り組みの土台となっています。

店長・副店長の成長に伴って、「各スタッフへの適切な任せ方」や「タスクの細分化」など、より実践的で高度なマネジメントスキルの獲得を、今後の課題として追求するフェーズに入っています。そしてスタッフ全員が自主的に動ける店舗を増やし「フィッタに通ってよかった」というお客様の「嬉しい（顧客満足）」をつくり続けることが、変革と成長を続けるFSF社の目標となっています。

インタビュー：痛みを伴う現状把握、確かな変革の手応え

組織変革プログラムを導入・推進したFSF社の松本様と若狭様、そして店舗での変革を牽引する店長の栢本様、井上様に、一連の取り組みとBCon®の伴走型支援へのご評価、そして現場の変化について伺いました。

組織変革のパートナーとして、BCon®を選ばれた理由をお聞かせください。

プログラム導入からこれまでの取り組みについて、ご評価をお聞かせください。

当初から、課題ははっきりしていました。まず、ブランドコアの浸透や業績向上の取り組みの基盤となるチームづくりを進め、マネジメントのPDCAサイクルの定着を図ることです。それから、ビジョンの実現に向けて、各店舗が自律的・自主的に取り組む姿勢を持ち、全員が意見を出せるような店舗を増やすこと。

お客様の自己実現をサポートするためには、各店舗に勤務する一人ひとりの自己実現と「ここで働いてよかった」という実感が大事です。そのためにも、運営においては店長が考え、副店長がさらに考えてフォローし、そして各スタッフが、どうしたら目の前のお客様を喜ばせることができるかを、自ら考えるようになってほしいと思っています。

BCon®のコンサルタントは、研修でも自身の経験を踏まえながらお話ししてくださるので、店長たちも共感しやすいようで「分かる、分かる！」と深く頷きながら受講しています。また研修当日も、コンサルタントが「午前の様子を見て、午後はこう進めようと思うがどうか」と、その場その場で私たちの状況に合わせたアプローチを提案してくれます。ですから、これまで消化不良で終わった研修が一度もありません。

長年BCon®の研修を受けていますが、私たちが若手だった頃は、急所をビシッと突くような強烈なタイプのコンサルタントに鍛えられましたね。

プログラムを進めるなかで、現場へのフォローや研修内容の浸透に向けて、工夫された点はありますか。

研修の場だけで終わらせないために、店長たちには「現場のイメージを持って参加してほしい」と常々伝えていました。学んだことを現場で実践するために「スタッフにこういう声かけをしよう」「こんなコミュニケーションを取ろう」と、次の一歩を具体的にイメージしながら聞くように促すことを意識しました。また、普段の電話連絡の際などにも「研修であんなふうに言われていたよね、それを生かす場面じゃないのかな」といった声かけをして、取り組みが止まらないようにサポートしています。

各店舗の運営は、店長次第でガラッと変わります。ですから、今後は店長のマネジメントスキルをさらに強化していくとともに、新任や中堅だけでなくベテラン店長陣に対しても「次はどうしたいのか」と問いかけながら、店舗のレベルアップと組織開発に取り組んでいきたいです。

現場を担う店長のお二人は、プログラムの成果をどのように感じていらっしゃいますか。

継続的に取り組まれていることが、成果につながっていると思います。これからの課題や、期待されていることをお聞かせください。

店長・副店長には、エンゲージメントスコアを俯瞰して「今度はこうしてやろう」という思いを持ち、二人三脚でいいお店づくりをしてもらいたい。彼らが仮説を立て、改善するための行動を実践してやり切れるよう、我々本部も達成に向けてしっかりフォローやサポートをしていきたいと考えています。そうした取り組みが続く先に、会員様の「嬉しい」が増えるでしょうし、従業員や会社としての「嬉しい」も、地域の「嬉しい」にもなると思っています。

また今後の課題としては、次の経営層を担う本部の管理職層の育成も重要だと考えています。会社全体の成長のために、私自身も含め、全員がレベルアップしていけるよう、BCon®には引き続きプログラムの提案やサポートを期待しています。

※文中敬称略

今後の展開：自律型組織への進化は続く

継続的なサーベイを通して自社の現状を直視し、課題に向き合いながら現場での対話と実践を繰り返す。さらに外部環境からも刺激を受ける「他流試合（公開講座）」を活用するなど、組織変革に取り組み続けるFSF社。1年目（2024年）は店長、2年目は副店長を対象に進めてきた取り組みは、3年目に入り「店長と副店長が協力し、各店舗の課題に取り組む」フェーズを迎えています。また本部の管理職層に対しては公開講座を活用することで、経営視点で思考し判断するリーダーとしての育成を図るなど、多角的なアプローチが構想されています。

スポーツクラブ「フィッタ」は、「オリコン顧客満足度®ランキング フィットネスクラブ」の「中国・四国ランキング」において、2024年から2026年まで3年連続で第1位を獲得するなど、すでに多くの利用者から高い評価を受けています。

各店舗の店長・副店長が、自ら考えて運営にあたり、本部がそれをサポートする。スタッフ一人ひとりが「どうしたらお客様を喜ばせることができるか」を自分なりにアレンジして、自主的に動き、全員が意見を出し合う。そうした店舗をさらに増やしながら、進化を続けています。

お客様の「セルフアップ・サポート（自己実現のサポート）」をミッションとしながら、自らの課題にしっかりと向き合って持続的成長を目指す取り組みを、BCon®は今後も、全力でサポートしてまいりたいと考えています。

エンゲージメントの向上、そして組織変革のプロセスは、単発のサーベイやパッケージ研修で実現できるものではありません。

BCon®では、エンゲージメントサーベイ（E21）による現状把握をはじめ、企業・職場の状況やニーズに応じてカスタマイズされた研修プログラム、あるいは公開講座を通して、組織の変革と従業員エンゲージメントの向上を支援しています。

関連プログラムや研修について、ご相談や詳細な資料をご希望の場合には、下記のお問い合わせフォームからお気軽におたずねください。

BConは、株式会社ビジネスコンサルタントの登録商標です

関連サービス

エンゲージメント診断（E21）

弊社が独自に開発したモデルに基づき、組織・職場・仕事に対する従業員エンゲージメントの現状を可視化する診断です。 組織・職場の課題検討に役立つ集計データ、他社との比較データ等をレポートとしてご提供します。
アンケート後はサーベイフィードバックを行うことで、現場を巻き込んだ具体的なエンゲージメント改善施策の立案・実行につなげることができます。

LEMS

組織開発や人材開発に関する最新情報や、他社事例などを学ぶセミナーです。マネジメントの原理原則を体系的に学ぶとともに、自己革新型組織を実現するための組織変革の考え方などを学習します。
組織開発の理論やテクノロジーを踏まえながら、自組織の現状を捉え、今後の施策検討に向けたヒントを得ることができます。